私は日本企業２社を経て、現在の外資系企業に転職してから本格的に英語を仕事で使うようになりました。
現在も、毎日業務で英語を使う機会がありますが、外資系といえど、英語利用の頻度や必要性は会社によって、また部署によっても大きく変わります。
数年前、有名企業が「社内の公用語は英語」というルールを設けたことが話題になりましたが、外資系企業でも、社内・社外で日本人と関わることが多い部署だと、やはり日本語の方がメインの言語となるでしょう。
外資系企業での英語利用の実態は…？
私の勤務する外資系保険会社の例を紹介します。
営業やカスタマーサービス部門といった、お客様と接する機会が多い部門はほぼ100％日本人で、日常業務で英語を使う機会はほぼないようです。
※ただ、部長や役員クラスだと経営会議などで英語を使う機会もあります。
一方、外国人比率が飛びぬけて高い部門があります。何となく察しがつきますよね。そう、IT部門です。
外国人の比率は２～３割ほどですが、それでも他部門と比べると非常に高くなっています。
インフラやセキュリティ担当など、テクニカルな部分を担う人材が特に多い状況で、さまざまな国の出身者がいますが、やはりITに強いと言われるインド人はかなり多く、同じくらい中国人も多いですね。
なお、IT部門の中でも要件定義を担うビジネスアナリスト（business analyst）というポジションがあり、業務部門と密なコミュニケーションが必要なこともあるので、ほぼ全員日本人で、英語を使う機会はそれほど多くはありません。
とはいえ、いったん要件定義をまとめた後、外国人の開発者に伝える際に英語が必要となることもあるので、やはりビジネスアナリストも英語ができる人材が重宝されます。
これまでの傾向と今後のトレンドは？
私は現在の会社に15年ほど勤務していますが、傾向として外国人従業員の比率は会社全体で少しづつ増えていると思います。
専門的・技術的分野の在留資格で在留する外国人は一貫して増加していますので、その傾向と関連があると思われます。
※平成２９年１２月１３日法務省・厚生労働省・経済産業省「高度外国人材の受入れ・就労状況」より
オフショア開発、テレビ会議、電話会議といった形態が当たり前となっており、今後ダイバーシティの重要性がますます高くなるのも間違いありませんので、今後も英語でのコミュニケーションが必要となる機会が全体として増えていくのは間違いないでしょう。
あと、会社内には、帰国子女や海外生活の経験があり、英語はほぼネイティブレベルという人も増えているので、それが会社内で英語での業務遂行を後押しする一因にもなっていると思います。
余談ですが、一昨年入社して私のチームに配属された新人社員は長年海外で生活した経験があり、ネイティブ並みの英語力をもっています。
就職活動時も海外留学していたため、テレビ会議でヨーロッパから東京にいるフランス人上司との最終面接を受けたそうです。（もちろん英語での面接）
私が就職活動をしていた1990年代では想像もできなかったことです…
そういえば、映画「インターンシップ」でもテレビ会議で面接をするシーンがありました。きっとアメリカではごく普通のことなのでしょうね。
IT企業のまさに本丸！Google社でインターンとして働くことになった中年男性２人が主人公。優秀な若者たちに交じって、おじさん２人が大奮闘！ 中高年も、これから社会人になる若者にもおすすめできるコメディ映画です。正社員のわずかな[…]
英語力をつけてITの知識やスキルをさらに伸ばそう
IT分野は、国や地域の商慣行にはそれほど影響を受けず（もちろん全く受けない訳ではありません）、よいものはどんどん取り入れられる傾向があります。
コーディングのルールも英語の文法や表記に沿ったものが多いですし、海外に先進事例が豊富である状況を考えても、英語力を身につけることはITスキルを伸ばすにも大いに役立ちます。
ITはもはや社会や企業にとって欠かせない、まさにインフラストラクチャーですが、グローバルな観点で共通のインフラであると言うこともできます。
新しいテクノロジーが次々に登場するIT分野では、常にアンテナを張り、学ぶ姿勢が欠かせません。そのためにも、英語力を鍛えていち早く最新情報をとらえ、自身の強みにしていけるとよいでしょう。
今回、システムエンジニア（SE）、ITやWeb関係者におすすめできるユニークな英語教材「HiNative Trek」についてご紹介します。日本人に特に苦手な人が多いアウトプットの練習もできる英語学習サービスとなっています。特[…]
